社内運動会は社内の懇親イベントとして運動会を行うことである。
「社員旅行」「社内ボーリング大会」「バーベキュー」「芋煮会」等と同様、かつての日本企業はこうした社内懇親イベントを数多く行っていたが、不景気や低成長の時代になると福利厚生費の削減の影響等で多くの企業でこうしたイベントが行われなくなってきていた。
しかし近年、コロナ禍とリモートワークの普及等があって企業内で対面のコミュニケーションが減少し、こうした懇親イベントが見直されるようになってきた。
パナソニック、東急不動産、フリューといった大企業が社内運動会を行った結果コミュニケーションの風通しがよくなり、組織が活性化したとしてその有効性を認めている。
なお、社内運動会をプロデュースする専門のイベント会社も存在する。

社内運動会はコミュニケーションの活性化に効果があるとされる反面、下記のような状況が出てくるとそれが原因となって批判や反対意見が出やすくなるので注意が必要である。

１、「手段」の「目的」化
本来は「社内の親睦」「人的ネットワークの構築及び拡大のきっかけづくり」のために行っていたものが、気が付くと「開催するのが目的」「昨年もやったから今年も開催する」といった状況になることは非常に多い。
こうしたイベントはマンネリすることも大いにありうるので「目的」を忘れず、新鮮な気持ちで実施できるように工夫することが重要である。

２、「目的」が共有されなくなる
今回、パナソニックが社内運動会を行ったことが記事になったこともあって、（当然社内でもあったと思われるが）外野でもこうしたイベントに対して「意義がある、賛成」「意味がない、反対」といった賛否両論の議論があった。

その中で、パナソニックの運動会が「離職対策として効果がある」という取り上げられ方を一部でされていたようである。
運動会の一次目的は「離職対策」ではなく「社内の親睦目的」であることには留意が必要である。
「社内の親睦が深まる」⇒「人的ネットワークが拡大する」⇒「仲間意識の醸成」⇒「仕事がやりやすくなる」⇒「会社と仕事への愛着の醸成」⇒「離職の低減」というところまで見れば決して効果がないわけではないが、「離職対策」に直接的な効果がある訳ではない。
こうした誤解がないようにイベントを進める必要がある。

３、「やること」に批判的な人が出てくる
１、２といった目的に関連する議論を除外したとしても、運動が嫌いな人やこうしたイベントが嫌いな人も当然存在する。
そうしたメンバーにも前向きになってもらえるような工夫や働きかけには留意する必要がある。
運動会に限らず、こうしたイベントは「どういうイベントが良いのか」「自社の組織風土に合うかどうか」についての検討は必要である。

現在の企業組織はリモートワークの影響だけでなく、研修の場面でもマイクロラーニングの登場等の影響があって「他者との交流、意見交換」の場が少なくなってきているのは間違いのない事実である。
欧米の企業でも、アップルをはじめとする名だたる大企業で「組織が官僚化する」「サイロエフェクトの影響が大きくなる」ことへの対抗策として社内イベントの有用性は認識されていて、社内イベント開催には前向きな企業も多い。
こうしたイベントは今後ますます広がっていくと思われる。