社会人基礎力は2006年に経済産業省が提唱した、職業横断的に職務上必要とされている概念のことである。
近い概念に「ジェネリックスキル」「ポータブルスキル」「移転可能スキル」といったものがある。
社会人基礎力は大きく３つの能力「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」とそれぞれの下位構成要素として計12の能力要素から構成されている。

前に踏み出す力
・主体性、働きかけ力、実行力

考え抜く力
・課題発見力、創造力、計画力

チームで働く力
・発信力、傾聴力、柔軟性、状況把握力、規律性、ストレスコントロール力

尚、経済産業省では2018年に「社会人基礎力の重要性は今でも増している」としたうえで、「人生100年時代」「第四次産業革命」といった変化の時代への対応を図るために「人生100年時代の社会人基礎力」として再定義したモデルを発表した。

人生100年時代の社会人基礎力モデルのイメージ

「能力を発揮するにあたって、自己を認識してリフレクション（振り返り）しながら、目的、学び、統合のバランスを図ることが、自らキャリアを切りひらいていく上で必要」としている。
社会人基礎力は再定義する前のモデルから、下記のような批判がされている。

１、自己評価以外の測定方法がない
社会人基礎力については自己評価以外に目立った測定方法がない。また、測定/数値化の方法がないので反証可能性が担保されておらず、科学的でない。
何人かの研究者が測定方法を提示しているが、決定的なモデルが存在しない状態である。
さらに、能力強化の手法についても曖昧である。

２、既存の概念との関係性が分かりにくい
リーダーシップ、モチベーションなどの既存の概念、従来研究対象とされてきた要素との関係性が分かりにくい。

他にも「成立に至った根拠が分かりにくい」といった意見があり、まだまだ議論する必要がある概念であると言えるだろう。

社会人基礎力は企業が学生を採用する際の指標、学校でのキャリア教育や社会人としての活躍に向けた強化指標として活用されることを期待されていたが、上記のような意見もあってそこまで大々的な活用はまだなされていないのが現状であると思われる。
とはいえ、行政機関が働く人に求められる基礎能力について定義し、研究と分析検討を行うこと自体は非常に価値のあることである。
日本の教育は、識字率に代表されるような基礎的な能力の普及率が世界的に見ても非常に高く、成功していると言われている。
その一方で、それが働くこと、ひいては国として産業の競争力育成や仕事を行う能力の育成に繋がっていない点に課題があると指摘されている。
その点で、学校教育と働く力の育成をつなげていく一つの要素として、社会人基礎力にはこれからも大きな期待がかかっているといえるだろう。

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