リベラル・アーツ(liberal arts)は「liberal：自由な」「arts：技芸」ということで「人を自由にする学問」という意味である。
もともと古代ギリシア由来の言葉で「自由民として教養を高める教育」「それを学ぶことで一般よりも高度な教養が身につくもの」がリベラル・アーツである。
内容としては言葉を対象とする三分野（三学、トリウィウム、trivium）「文法学」「修辞学」「論理学」と数学に関連する四分野（四科、クワードリウィウム、quadrivium）「幾何学」「算術」「天文学」「音楽」の７科が本来のリベラル・アーツであった、とされている。

この7科の上位に位置していたものが哲学である。
哲学は論理的思考を教えるもので、かつ神学への橋渡しとなるもの、という位置づけだった。
欧米の大学はもともと修道院や教会が母体となって神学を教えていた所も多く、神学中心の学問分類では専門性を学ぶ前に学ぶべき基礎的な教養とされる。

近年、日本企業の人材教育ではリベラル・アーツ教育が注目されている。
その背景は「企業、ひいてはグローバル社会に適応できる人材を育成するには結局教養的な資源の重要性を無視できない」というものである。
従って企業教育の文脈でリベラル・アーツが語られる際には「世界経済」「言語」「世界史」「その国や地域の歴史」「哲学」「文化史」」といった分野が重要視されることが多い。

これまでの日本企業の人材育成は「グローバル⇔ローカル」「スキルや職務遂行能力重視⇔リベラル・アーツや文化、教養的資源重視」といった軸で行ったり来たりしている、という分析が可能である。
リベラル・アーツが重要なのは否定できないが、企業の人材教育のテーマとしては費用対効果や生産性への貢献が読みにくいため、不景気になるとスキルが重要視されるようになる傾向がある。
また、他方では日本の高等教育は実務教育の質/量が不足し、読み書きなどの一般的なスキルは異常に高い一方でそれが社会的にも経済的にも反映されず、日本の若者は学校で何を学んで自分を社会の中でどう生かすかについて不安を抱えている、と言われることも多い。
激動の時代に、学校教育と企業の人材育成の振り子がどちらの軸に向かって動くのか注目されている。