アクティブ・ラーニングは能動的/主体的な学習を実現するための学習法を総称したもの。
現在、文部科学省が旗振り役となって、小学校、中学校、高校、大学の教育に取り入れられて日々研究と分析が行われている。
2012年8月28日の中教審（文部科学省中央教育審議会）の答申の中で、大学教育の質的変化について使用されたのがきっかけであると言われている。
その２年後、下村文科大臣が中教審に提出した諮問を通して小中高の教育にも導入を検討するようになった。
現在では「主体的・対話的で深い学び」という表現に置き換えられることが多い。

アクティブ・ラーニングが注目されるようになったのは、これまでの受け身かつ知識詰込み型の教育が限界を迎えていることが理由であり、その背後にある要因としては下記のようなものが指摘されている。

・VUCAワールド、AIの普及やIT社会の到来で知識や技術の新陳代謝が激しくなったこと
・結果、記憶力、単純な知識、計算力のようなスキルの重要性が下がり、代わりにコミュニケーション力、思考力や問題解決能力、表現力が重要視されるようになったこと
・今後もこの状況は加速することが予測されていること

上記のような状況を背景に、アクティブ・ラーニングを推進することでこれまでの主軸であった「講義形式」の授業から「対話、グループワーク、体験学習、討議形式」の授業へと質的に変化を起こしており、その変化は現在も進行中である。

アクティブ・ラーニングはその起源をデューイの経験学習論やヴィゴツキーの構成主義的学習観に持つとされている。（アクションラーニングの項目を参照。）
アクティブ・ラーニングの中核をなす対話中心の教育手法は、心理学研究、カウンセリングの手法、ミーティングやファシリテーション、企業研修や地域学習等の先行研究があったため、それを学校教育が取り入れる形となった。
結果、ケーススタディやグループワークといった企業研修やビジネススクールで行うような形式の授業が学校教育でも見られるようになった。

企業の人材開発の文脈においてアクティブ・ラーニングを考えるポイントとしては、すでに大学の授業でアクティブ・ラーニングの思想で授業が行われていて「新入社員はアクティブ・ラーニング型の授業が当然になっている」ということである。
そのため、企業における研修や人材開発も、これまで以上に「対話、グループワーク、体験学習、討議形式」の研修や育成手法に対して意識を高めていく必要がある。

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